雑学

新社会人の引っ越しはいつが正解？ベスト時期と失敗しないスケジュール完全ガイド

アフィリエイト広告を利用しています。

Table of Contents

はじめに

新社会人として新生活をスタートさせる際、多くの方が直面するのが「引っ越しのタイミング」という問題です。配属先が確定していない不安、繁忙期の高額な費用、業者の予約困難など、初めての社会人生活を前に悩みは尽きません。

この記事では、数多くの新社会人が経験してきた成功例と失敗例をもとに、最適な引っ越し時期と具体的なスケジュールを徹底解説します。

新社会人向けスターターセットを見る

新社会人の引っ越しはいつがベスト？【結論と理由】

結論：2月中旬〜3月上旬が最もバランスが良い理由

新社会人の引っ越しに最適なタイミングは、2月中旬から3月上旬です。この時期をおすすめする理由は、複数の要素がバランス良く揃っているためです。

まず、多くの企業では2月中には配属先が内定者に通知されます。勤務地が確定した状態で物件探しができるため、無駄な契約や後悔するリスクを最小限に抑えられます。また、3月後半ほど引っ越し料金が高騰しておらず、比較的リーズナブルな価格で業者を確保できる点も大きなメリットです。

物件の選択肢という観点でも、この時期は優位性があります。1月から2月にかけて退去予定の物件が市場に出始めるため、良質な物件を見つけやすくなります。3月後半になると、条件の良い物件から順に契約されてしまうため、選択肢が狭まってしまうのです。

さらに、入居から入社式までに2〜3週間の余裕を持てる点も見逃せません。この期間があれば、荷解き、家具家電の設置、役所での手続き、通勤ルートの確認など、新生活の準備を落ち着いて進められます。慌ただしさの中で入社日を迎えるよりも、心身ともに整った状態でスタートを切れるでしょう。

なぜ3月下旬は危険と言われるのか？繁忙期の現実

3月下旬、特に3月20日以降は「引っ越し難民」が発生するほどの超繁忙期です。この時期が危険とされる理由は明確です。

引っ越し業者の予約が極めて困難になります。大手から中小まで、ほぼすべての業者が予約で埋まってしまい、希望日に引っ越しができない事態が頻発します。特に土日は数ヶ月前から予約が埋まることも珍しくありません。予約が取れたとしても、料金は通常期の2倍から3倍に跳ね上がります。

物件探しの面でも不利です。3月下旬には良質な物件のほとんどが契約済みとなり、残っているのは何らかの理由で避けられてきた物件が中心になります。駅から遠い、築年数が古い、設備が不十分といった妥協を強いられる可能性が高まります。

時間的な余裕のなさも問題です。入社式直前の引っ越しになると、荷解きや各種手続きが終わらないまま出社日を迎えることになります。新しい環境に適応する前に、生活基盤さえ整っていない状態では、社会人としてのスタートに支障をきたしかねません。

地方配属と都市部配属で最適時期は変わる？

配属先が地方か都市部かによって、最適な引っ越し時期には若干の違いがあります。

都市部配属の場合は、競争が激しいため早めの行動が必要です。東京、大阪、名古屋などの大都市圏では、人気エリアの物件はすぐに埋まってしまいます。特に通勤に便利な駅近物件や、新築・築浅の物件は争奪戦になります。2月上旬には物件探しを開始し、中旬には契約を済ませておくのが理想的です。

一方、地方配属の場合は、都市部ほど競争が激しくないため、若干の余裕があります。2月下旬から3月初旬でも十分に選択肢は残っています。ただし、地方都市でも県庁所在地や主要な商業地域は人気が高いため、油断は禁物です。

また、転勤族が多い企業の場合、3月末に一斉に退去する物件が多く、4月入居の好条件物件が2月後半から3月初旬に市場に出ることがあります。このタイミングを狙うのも一つの戦略です。

企業の内定・配属発表スケジュールとの関係

引っ越し時期を考える上で、企業の配属発表スケジュールは最も重要な要素です。

大手企業の一般的なスケジュールは以下の通りです。10月の内定式後、11月から12月にかけて配属希望調査が行われます。そして1月下旬から2月中旬に正式な配属先が通知されるのが標準的なパターンです。このスケジュールであれば、2月中旬から物件探しを始めても十分に間に合います。

ただし、業界や企業規模によって差があります。外資系企業や中小企業では、配属発表が3月に入ってからというケースもあります。また、全国展開している企業でも、地域ごとに発表時期がずれることがあります。

内定者説明会や研修の際に、配属発表の時期を確認しておくことが重要です。先輩社員に聞くのも有効な方法です。配属発表の時期がわかれば、逆算して物件探しのスケジュールを立てられます。

配属先が決まる前に焦って物件を契約してしまうと、実際の勤務地と離れた場所に住むことになり、長時間通勤を強いられる可能性があります。企業のスケジュールを正確に把握し、それに合わせた計画を立てましょう。

新社会人向けスターターセットを見る

新社会人は何ヶ月前から動くべき？失敗しないスケジュール例

12月：情報収集とエリア選定を始める

引っ越し準備の第一歩は、12月から始める情報収集です。この段階では、具体的な物件探しではなく、配属される可能性のあるエリアの下調べを行います。

まず、配属候補地の生活環境を調べましょう。通勤時間、家賃相場、スーパーやコンビニなどの生活利便施設、治安、医療機関の有無など、実際に住む上で重要な情報を収集します。不動産ポータルサイトで家賃相場を確認し、自分の予算内でどのような物件が借りられるかイメージを固めます。

次に、会社の住宅補助制度を確認します。家賃補助、社宅の有無、補助対象エリアの制限など、企業によって制度は大きく異なります。人事部に問い合わせるか、内定者向けの資料を確認しましょう。住宅補助がある場合、手取り額に大きく影響するため、予算計画が変わってきます。

また、この時期に引っ越し費用の概算を立てておくことも重要です。初期費用(敷金・礼金・仲介手数料)、引っ越し業者費用、家具家電購入費など、トータルでいくら必要になるか計算します。多くの新社会人は50万円から80万円程度を見込んでおくと安心です。

12月は情報収集の月です。焦らず、じっくりと準備を進めましょう。

1月：物件検索・内見予約を本格化

1月に入ったら、物件検索を本格的に開始します。ただし、この段階ではまだ配属先が確定していないケースが多いため、慎重な行動が求められます。

不動産ポータルサイトで物件検索を始めましょう。SUUMOやHOME’S、アパマンショップなどの大手サイトで、配属候補エリアの物件をチェックします。条件を絞り込む際は、駅からの距離、家賃、間取り、築年数などを基準にします。気になる物件があれば、お気に入り登録しておきましょう。

不動産会社へのコンタクトも1月中旬から始めます。メールや電話で、新社会人であること、配属発表の時期、希望する入居時期を伝えます。良心的な不動産会社であれば、配属確定後に改めて連絡する形で対応してくれます。

オンライン内見を活用するのもおすすめです。最近では、ビデオ通話で物件を案内してくれるサービスが増えています。遠方の物件でも、事前にある程度絞り込めるため、現地での内見回数を減らせます。

1月下旬に配属先が発表されたら、すぐに動けるよう準備を整えておきましょう。候補物件のリストを作成し、優先順位をつけておくと、スムーズに内見予約ができます。

2月：契約と引っ越し業者の予約を完了させる

2月は最も重要な月です。配属先が確定したら、即座に行動を開始しましょう。

**2月上旬(配属発表直後)**にすべきことは、まず内見の予約です。候補物件をリストアップし、不動産会社に連絡します。可能であれば、週末を利用して集中的に内見を行います。1日で3〜5件程度見ることができます。

内見時にはチェックリストを用意しましょう。日当たり、騒音、水回りの状態、収納スペース、携帯電話の電波状況、ゴミ置き場の位置など、実際に住むことをイメージして確認します。写真や動画を撮っておくと、後で比較検討する際に便利です。

2月中旬には契約を完了させます。気に入った物件が見つかったら、迷わず申し込みを入れましょう。人気物件は数日で埋まってしまうこともあります。入居審査には通常1週間程度かかります。審査通過後、契約書類に署名し、初期費用を支払います。

並行して、引っ越し業者の予約も2月中に済ませます。複数の業者から見積もりを取り、価格とサービス内容を比較します。一括見積もりサイトを利用すると効率的です。3月は料金が高騰するため、2月中の予約が経済的にも有利です。

物件契約と引っ越し業者の予約、この2つを2月中に完了させることが、成功への鍵です。

3月:入居準備とライフライン手続き

3月は入居準備とライフライン手続きの月です。引っ越し当日に向けて、着実に準備を進めましょう。

3月上旬は家具家電の購入時期です。最低限必要なものは、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、カーテン、寝具です。家電量販店の新生活応援セールを利用すれば、セット割引で安く購入できます。配送日を引っ越し日の翌日に設定すると、スムーズに生活を始められます。

ライフラインの手続きも3月上旬に行います。電気、ガス、水道の開栓申し込みは、入居日の1〜2週間前までに済ませましょう。インターネット回線の工事は、繁忙期には予約が取りにくいため、契約後すぐに申し込むことをおすすめします。開通まで2〜4週間かかるケースもあります。

3月中旬に引っ越しを実施します。荷造りは計画的に進め、当日慌てないようにしましょう。貴重品や重要書類は自分で運び、大型家具や家電は業者に任せます。

3月下旬は各種住所変更手続きの時期です。転出届・転入届、マイナンバーカードの住所変更、運転免許証の住所変更、銀行口座・クレジットカードの住所変更など、やるべきことは多岐にわたります。リストを作成し、漏れのないように進めましょう。

入社式前に、通勤ルートを実際に試してみることも重要です。所要時間、乗り換え、混雑状況を確認しておけば、初日から安心して通勤できます。

内定前に動いても大丈夫？判断基準とは

配属先が確定する前に物件探しを始めることは、リスクとメリットの両面があります。判断基準を明確にしましょう。

内定前でも動いて良いケースは以下の通りです。配属先がほぼ確実な場合、例えば地域限定採用や、配属先が1ヶ所しかない企業であれば、早めに動いても問題ありません。また、企業が内定者向けに配属先の候補を絞り込んで通知してくれる場合も、ある程度のリスクを取って動けます。

実家から通勤可能な範囲に配属される可能性が低い場合も、早期行動のメリットがあります。全国転勤が前提の企業であれば、どこかには引っ越す必要があるため、候補エリアの情報収集は早めに始められます。

一方、内定前に動くべきでないケースもあります。配属先が複数の都市にまたがる可能性が高く、どこになるか全く予測できない場合は、待つべきです。早まって契約すると、実際の勤務地から遠く離れた物件に住むことになりかねません。

また、社宅制度が充実している企業の場合、先に民間物件を契約すると、社宅の入居資格を失う可能性があります。人事部に確認してから動きましょう。

判断に迷う場合は、配属発表を待つのが安全策です。1〜2週間の差で、取り返しのつかない失敗をするリスクを避けられます。

3月は遅い？繁忙期のリアルと引っ越し費用相場

3月の引っ越し料金はどれくらい高くなる？

3月の引っ越し料金は、通常期と比較して大幅に高騰します。具体的な数字で見ていきましょう。

通常期(5月〜2月)の単身引っ越しの平均料金は、同一市内で約3万円〜5万円、同一県内で約4万円〜6万円、県外への長距離で約6万円〜10万円程度です。これが基準料金となります。

3月、特に3月20日以降の繁忙期になると、料金は1.5倍から3倍に跳ね上がります。同一市内でも5万円〜10万円、県外への長距離では15万円〜30万円になることも珍しくありません。土日祝日はさらに割増され、最も高い時期には通常期の3倍以上の料金を請求されることもあります。

料金が高騰する理由は、需要と供給のバランスです。3月は新社会人だけでなく、転勤族、大学進学者、転職者など、あらゆる層が一斉に引っ越しを行います。業者のトラックと作業員が絶対的に不足するため、料金を上げざるを得ないのです。

さらに、繁忙期には「時間指定料金」も高額になります。午前中指定や時間厳守のプランは、追加で1万円〜3万円かかることもあります。時間指定なしの「フリー便」でも、通常期より高い基本料金が設定されます。

料金面だけを考えれば、3月を避けて2月中に引っ越しを完了させるのが、最も経済的な選択です。

単身引っ越しの平均相場とピーク料金

単身引っ越しの料金相場を、時期別・距離別に詳しく見ていきましょう。

通常期(5月〜2月中旬)の相場です。同一市内(15km以内)は3万円〜5万円、同一県内(50km以内)は4万円〜6万円、近距離県外(200km以内)は6万円〜8万円、長距離(500km以上)は8万円〜12万円が目安です。

3月前半(3月1日〜15日)の相場は、通常期の1.3倍〜1.8倍程度です。同一市内で4万円〜7万円、同一県内で5万円〜9万円、近距離県外で8万円〜12万円、長距離で10万円〜18万円となります。

3月後半(3月16日〜31日)のピーク料金は、通常期の2倍〜3倍です。同一市内で6万円〜15万円、同一県内で8万円〜18万円、近距離県外で12万円〜24万円、長距離で16万円〜36万円まで跳ね上がります。

荷物の量によっても料金は変動します。段ボール10箱程度の最小限の荷物であれば、上記相場の下限に近い料金で済みます。一方、家具家電を含む標準的な単身荷物(段ボール20箱+大型家具)の場合は、上限に近い料金になります。

また、エレベーターの有無、駐車スペースの有無、作業員の人数など、物件の条件によっても追加料金が発生します。見積もり時にこれらの条件を正確に伝えることが重要です。

引っ越し難民を避けるための予約タイミング

「引っ越し難民」とは、希望日に引っ越し業者を確保できず、引っ越しができなくなる状態を指します。これを避けるための予約タイミングを解説します。

理想的な予約時期は、引っ越し予定日の1ヶ月〜1ヶ月半前です。2月末〜3月初旬に引っ越す場合は、1月中旬までに予約を入れるのがベストです。3月中旬の引っ越しであれば、遅くとも2月上旬には予約を完了させましょう。

大手引っ越し業者(サカイ引越センター、アート引越センター、日本通運など)は、繁忙期の予約が早く埋まります。1月時点で3月後半の土日はほぼ満席になることもあります。一方、地域密着型の中小業者は、大手より若干余裕がある場合もありますが、それでも早期予約が基本です。

予約が取れない場合の対策も知っておきましょう。第一に、平日を狙うことです。土日祝日に集中する需要を避け、平日であれば比較的予約が取りやすくなります。入社前であれば、平日に引っ越すことも可能でしょう。

第二に、時間指定をしない「フリー便」を選ぶことです。業者の都合に合わせて、午後や夕方の時間帯になる可能性がありますが、予約は取りやすく、料金も若干安くなります。

第三に、複数の業者に同時に見積もり依頼することです。一括見積もりサイトを使えば、一度の入力で複数社に依頼できます。どこか1社は空いている可能性が高まります。

最終手段として、レンタカーを借りて自力で引っ越す方法もあります。荷物が少ない単身者であれば、友人に手伝ってもらい、軽トラックやワンボックスカーで運べます。ただし、大型家具や長距離の場合は、やはりプロに任せる方が安全です。

繁忙期でも費用を抑える3つのコツ

3月の繁忙期でも、工夫次第で引っ越し費用を抑えることが可能です。3つの具体的なコツをご紹介します。

コツ1：複数社から見積もりを取り、徹底的に比較する

同じ条件でも、業者によって料金は2万円〜5万円程度の差が出ます。最低でも3社、できれば5社以上から見積もりを取りましょう。一括見積もりサイトを利用すれば、一度の入力で複数社に依頼できます。

見積もりを取る際は、訪問見積もりをおすすめします。電話やオンラインだけでは正確な荷物量を把握できず、当日に追加料金が発生することがあります。訪問見積もりなら、正確な料金を事前に確定できます。

また、他社の見積もりを提示して価格交渉することも有効です。「A社は○万円でした」と伝えれば、それより安い金額を提示してくれる可能性があります。ただし、あまりに強引な値引き交渉は、サービスの質を下げることになりかねないため、常識的な範囲で行いましょう。

コツ2：平日&時間指定なしの「フリー便」を選ぶ

繁忙期の料金差は、曜日と時間帯によって大きく変わります。最も高いのは土日祝日の午前中指定、最も安いのは平日のフリー便です。この差は、2万円〜5万円にもなります。

フリー便とは、引っ越し開始時間を業者に任せるプランです。前の現場の状況次第で、午後や夕方からの作業になることもありますが、その分料金が安くなります。時間に余裕があるなら、フリー便を選びましょう。

また、3月でも月初(1日〜10日)は比較的空いており、料金も若干安めです。月末(25日〜31日)は避け、月初や中旬を狙うのも一つの戦略です。

コツ3：荷物を減らし、不用品は事前に処分する

引っ越し料金は荷物の量に比例します。不要なものを事前に処分すれば、トラックのサイズが小さくなり、料金を抑えられます。

実家に置いてこられるものは置いていく、フリマアプリやリサイクルショップで売る、自治体の粗大ゴミ回収を利用するなど、様々な方法で荷物を減らしましょう。特に大型家具は、引っ越し先で新しく購入する方が、運搬費用より安くつくこともあります。

また、段ボールは無料で提供してくれる業者が多いですが、自分で調達すればさらに費用を抑えられます。スーパーやドラッグストアで不要な段ボールをもらう、ホームセンターで購入するなど、工夫次第でコストダウンできます。

これら3つのコツを組み合わせれば、繁忙期でも数万円単位で費用を抑えることが可能です。

新社会人向けスターターセットを見る

配属未定・内定前の場合はどうする？ケース別対処法

配属辞令が出る前に契約するリスク

配属先が確定していない状態で物件を契約することには、重大なリスクが伴います。具体的に見ていきましょう。

最大のリスクは、勤務地との距離が離れてしまうことです。例えば、東京配属を想定して都内の物件を契約したのに、実際には横浜や千葉の支社に配属されたケースがあります。この場合、毎日1時間半以上の通勤を強いられることになります。

通勤時間が長いと、生活の質が著しく低下します。朝早く起きなければならず、帰宅も遅くなります。疲労が蓄積し、仕事のパフォーマンスにも悪影響が出ます。新社会人の最初の数ヶ月は、仕事を覚えるだけで精一杯なのに、長時間通勤が加わればストレスは倍増します。

金銭的なリスクも無視できません。一度契約した物件を解約すると、違約金が発生します。多くの賃貸契約では、短期解約の場合、家賃1〜2ヶ月分の違約金を請求されます。さらに、新たに別の物件を契約するための初期費用(敷金・礼金・仲介手数料)も必要になります。トータルで20万円〜40万円の損失になることもあります。

また、社宅制度との兼ね合いも問題です。企業によっては、民間物件を先に契約すると、社宅への入居資格を失ったり、住宅補助の対象外になったりします。社宅は家賃が格安であることが多いため、これを逃すのは大きな損失です。

配属辞令が出る前に契約する場合は、これらのリスクを十分に理解し、慎重に判断する必要があります。

支店配属の可能性がある場合の安全策

全国に支店や事業所を持つ企業では、配属先が複数の候補地にまたがることがあります。このような場合の安全策を解説します。

戦略1：配属発表まで待つのが最も安全

当然ですが、配属先が確定するまで物件契約をしないのが、最もリスクの少ない方法です。2月中旬から下旬に配属が発表される企業であれば、そこから物件探しを始めても、3月上旬には入居できます。少し慌ただしくなりますが、失敗のリスクは大幅に減ります。

戦略2：短期賃貸やマンスリーマンションを活用する

どうしても早く住居を確保したい場合は、短期賃貸やマンスリーマンションを一時的に利用する方法があります。1ヶ月〜3ヶ月の短期契約であれば、配属先が確定した後に本格的な物件を探せます。

短期賃貸は通常の賃貸より割高ですが、敷金・礼金が不要で、家具家電付きの物件も多いため、初期費用は抑えられます。配属先が確定するまでの「つなぎ」として活用しましょう。

戦略3：配属候補地の中心にアクセスしやすい場所を選ぶ

どうしても事前に契約する必要がある場合は、複数の配属候補地にアクセスしやすい立地を選びます。例えば、東京本社と横浜支社の両方が候補なら、品川や川崎など、どちらにも通いやすいエリアを選びます。

主要駅に近い物件、複数の路線が使える物件を選べば、配属先がどこになっても対応できる可能性が高まります。ただし、こうした利便性の高い物件は家賃も高めなので、予算との兼ね合いを考慮しましょう。

戦略4：先輩社員や人事部に情報収集する

配属の傾向やパターンを、先輩社員や人事部から聞き出すことも重要です。「新入社員は大抵○○支社に配属される」「最初は本社勤務が多い」など、企業ごとの慣例があることが多いです。

こうした情報があれば、ある程度予測を立てて動けます。ただし、100%確実ではないため、最終的には配属発表を待つのが最も安全であることを忘れないでください。

実家から通う選択はアリ？判断基準を解説

新社会人の中には、実家から通勤する選択をする人もいます。この選択が適切かどうか、判断基準を示します。

実家通勤が適している条件は以下の通りです。第一に、通勤時間が片道1時間以内であることです。ドアtoドアで1時間以内なら、毎日の通勤でも大きな負担になりません。

第二に、金銭的な余裕がないことです。一人暮らしには、家賃、光熱費、食費など、月に10万円〜15万円かかります。新社会人の初任給では、貯金が難しくなる可能性があります。実家なら、これらの費用が大幅に抑えられ、貯金もしやすくなります。

第三に、家事スキルに不安があることです。料理、洗濯、掃除など、一人暮らしには様々なスキルが必要です。仕事と家事の両立に自信がないなら、慣れるまでは実家で過ごすのも選択肢です。

一方、一人暮らしが適している条件もあります。第一に、通勤時間が片道1時間以上かかることです。往復2時間以上の通勤は、長期的には心身に大きな負担となります。

第二に、自立した生活スキルを身につけたいことです。社会人として、生活の自己管理能力は重要です。一人暮らしは、これを身につける絶好の機会です。

第三に、仕事に集中できる環境が欲しいことです。実家では家族との時間調整が必要になり、残業や休日出勤に対応しにくいこともあります。また、自分のペースで生活リズムを作りたい場合も、一人暮らしの方が適しています。

判断のポイントは、通勤時間、経済的余裕、生活スキル、自立への意欲です。これらを総合的に考え、自分にとって最適な選択をしましょう。また、最初は実家から通い、数ヶ月後に一人暮らしを始めるという段階的なアプローチも有効です。

住宅補助・社宅制度がある場合の動き方

企業が住宅補助や社宅制度を提供している場合、その制度を最大限活用することが重要です。制度の種類と動き方を解説します。

社宅制度がある場合、まず制度の詳細を人事部に確認しましょう。確認すべき点は、社宅の立地、家賃負担額、入居条件、申し込み時期、空き状況です。

多くの企業では、社宅への入居は配属発表後に申し込みます。人気の社宅は抽選になることもあるため、第一希望に入れなかった場合の代替案も考えておきましょう。社宅に入居できれば、家賃が相場の半額以下になることも多く、経済的に大きなメリットがあります。

ただし、社宅にはデメリットもあります。立地が勤務地から離れていることがある、築年数が古い物件が多い、同僚と同じ建物に住むためプライバシーが少ない、といった点です。これらを考慮して、社宅を選ぶか民間物件を選ぶか判断しましょう。

住宅補助(家賃補助)がある場合、補助の条件を詳しく確認します。確認すべき点は、補助額(定額か家賃の○%か)、補助対象エリア(会社から○km以内など)、補助対象物件(条件があるか)、申請方法と時期です。

住宅補助がある場合、その金額を考慮して予算を設定します。例えば、月3万円の補助があれば、実質負担を5万円に抑えつつ、家賃8万円の物件を借りられます。グレードの高い物件を選べるため、生活の質が向上します。

借り上げ社宅制度がある場合も確認が必要です。この制度では、企業が物件を借り上げ、社員に貸し出します。家賃の一部を企業が負担するため、社員の負担は軽くなります。

借り上げ社宅の場合、物件探しは自分で行いますが、契約は企業名義になります。そのため、企業が指定する不動産会社を使う必要があることが多いです。また、物件の条件(家賃上限、広さ、築年数など)が設定されていることもあるため、事前に確認しましょう。

動き方のポイントは、まず制度を理解し、それを前提に計画を立てることです。社宅や住宅補助を活用できれば、経済的な負担は大きく軽減されます。人事部への早めの確認と、制度に合わせたスケジュール調整が成功の鍵です。

新社会人の引っ越しでよくある失敗例とその回避策

物件を焦って決めて後悔するパターン

引っ越しで最も多い失敗が、焦って物件を決めてしまい、後悔するケースです。具体的な失敗例と回避策を見ていきましょう。

失敗例1：内見せずに契約して、実際の部屋が写真と違った

不動産ポータルサイトの写真だけで判断し、内見せずに契約すると、実際の部屋が想像と違うことがよくあります。写真は明るく広角で撮影されているため、実際より広く明るく見えます。また、日当たり、騒音、周辺環境などは、写真だけでは判断できません。

回避策：必ず内見を行いましょう。遠方で現地に行けない場合は、オンライン内見を依頼するか、信頼できる人に代理で見てもらいます。内見時には、昼間だけでなく夜の周辺環境も確認できるとベストです。

失敗例2：通勤時間を甘く見て、駅から遠い物件を選んだ

家賃が安いからと駅から徒歩15分や20分の物件を選び、毎日の通勤で後悔するケースです。特に雨の日や真夏・真冬は、駅までの距離が大きな負担になります。

回避策：通勤時間は、ドアtoドアで計算しましょう。駅までの徒歩時間、電車の乗車時間、乗り換え時間、会社までの徒歩時間、すべてを含めて片道1時間以内が理想です。駅徒歩10分以内の物件を選べば、毎日の負担が大きく軽減されます。

失敗例3：1階の物件を選んで、防犯や騒音に悩まされる

家賃が安いという理由で1階の物件を選び、通行人の視線が気になる、外の騒音がうるさい、湿気が多いといった問題に直面するケースです。

回避策:特に女性の場合、防犯面から2階以上の物件を選ぶことをおすすめします。1階を選ぶ場合は、オートロック付き、窓に格子がある、人通りが多いエリア、といった条件を満たす物件にしましょう。

失敗例4：収納スペースが少なく、部屋が荷物であふれる

広さだけを見て契約し、収納スペースが不足していることに後から気づくケースです。クローゼットが小さい、押入れがないと、荷物の置き場に困ります。

回避策：内見時に収納スペースを必ず確認しましょう。自分の荷物量を事前に把握し、それが収まるかイメージします。収納が少ない場合は、収納家具を置くスペースがあるか確認します。

これらの失敗を避けるには、焦らず、妥協せず、実際に自分の目で確認することが重要です。

初期費用を甘く見て資金不足になるケース

引っ越しには想像以上にお金がかかります。初期費用を甘く見て資金不足に陥るケースと、その回避策を解説します。

失敗例：家賃だけを考えて、初期費用や生活費を計算していなかった

物件契約時には、家賃以外に多くの費用がかかります。敷金(家賃1〜2ヶ月分)、礼金(家賃1〜2ヶ月分)、仲介手数料(家賃1ヶ月分+税)、前家賃(入居月の日割り+翌月分)、火災保険料(1万5千円〜2万円)、鍵交換費用(1万5千円〜2万円)、保証会社利用料(家賃の50%〜100%)など、合計すると家賃の5〜6ヶ月分になります。

例えば、家賃7万円の物件なら、初期費用は35万円〜42万円かかります。さらに、引っ越し業者費用(5万円〜10万円)、家具家電購入費(10万円〜20万円)を加えると、トータルで50万円〜70万円が必要です。

回避策：引っ越し費用の総額を事前に計算し、十分な貯金を用意しましょう。内定が出た時点で、毎月アルバイトで貯金するなど、計画的に資金を準備します。

また、初期費用を抑える工夫も重要です。敷金・礼金が少ない物件(敷1礼0、敷0礼0など)を選ぶ、仲介手数料が安い不動産会社を使う(仲介手数料半額や無料のところもあります)、家具家電は中古や格安品を選ぶ、といった方法で、総額を10万円〜20万円抑えられます。

失敗例2：入社後の生活費を確保していなかった

初任給が入るのは、入社後1ヶ月目の月末です。つまり、4月入社なら、初めての給料日は5月末です。それまでの約2ヶ月間、生活費を自己資金で賄う必要があります。

家賃、光熱費、食費、交通費など、月に10万円〜15万円かかります。2ヶ月分で20万円〜30万円の生活費を確保しておかないと、給料日前に資金不足に陥ります。

回避策：初任給までの生活費を別途用意しましょう。引っ越し費用とは別に、最低でも20万円、できれば30万円の生活費を確保します。実家からの援助が得られる場合は、お願いするのも一つの方法です。

また、クレジットカードを作っておくと、急な出費に対応できます。ただし、使いすぎには注意し、翌月に確実に支払える範囲で利用しましょう。

初期費用と生活費の両方を考慮した資金計画が、成功の鍵です。

引っ越し業者の予約が取れないトラブル

繁忙期には引っ越し業者の予約が取れず、困るケースが頻発します。このトラブルと回避策を解説します。

失敗例：3月下旬に予約しようとして、どこも満席だった

3月20日以降、特に週末は、ほとんどの引っ越し業者が予約で埋まります。複数の業者に問い合わせても「空きがありません」と断られ、引っ越しができない「引っ越し難民」になってしまいます。

結果として、法外な料金を請求する悪質業者に頼まざるを得なくなったり、入社日に間に合わず実家から通うことになったり、最悪のケースでは入社日を遅らせる事態にもなりかねません。

回避策：引っ越し業者の予約は、最低でも1ヶ月前、理想的には1ヶ月半〜2ヶ月前に済ませましょう。物件契約と同時に、引っ越し日を確定させ、即座に業者に連絡します。

特に3月後半や週末を希望する場合は、1月中に予約を入れるくらいの早さが必要です。「まだ物件が決まっていないから」と後回しにせず、おおよその引っ越し日が見えたら、仮予約でも入れておきましょう。

失敗例2：1社だけに見積もり依頼して、断られて困った

大手業者1社だけに見積もりを依頼し、「その日は埋まっています」と言われて慌てるケースです。繁忙期は、複数社に同時に打診しないと、希望日の予約が取れない可能性が高まります。

回避策：一括見積もりサイトを使い、最初から複数社(5社以上)に見積もり依頼しましょう。その中から、希望日に対応できる業者を選びます。選択肢を広げることで、予約が取れる確率が上がります。

また、大手だけでなく、地域密着型の中小業者にも問い合わせましょう。大手が満席でも、中小業者なら空いていることがあります。

失敗例3：引っ越し日を入社日直前に設定して、予定が詰まりすぎた

入社式の前日や2日前に引っ越しを設定し、荷解きや各種手続きが間に合わず、慌ただしく入社日を迎えるケースです。疲労困憊の状態で初出勤となり、第一印象が悪くなることもあります。

回避策：引っ越しは入社日の1〜2週間前に設定しましょう。その後の期間で、荷解き、家具配置、役所手続き、通勤ルート確認などを余裕を持って行えます。心身ともに整った状態で入社日を迎えられます。

早めの予約、複数社への依頼、余裕あるスケジュール設定、この3つが引っ越し業者トラブルを避ける鍵です。

家具家電の準備が間に合わない失敗例

引っ越し後、家具家電の準備が間に合わず、不便な生活を強いられるケースがあります。失敗例と回避策を見ていきましょう。

失敗例1：家電の配送が入社後になり、不便な生活が続いた

引っ越し後に家電を注文し、配送が1週間後や2週間後になるケースです。その間、冷蔵庫がなく食材を保存できない、洗濯機がなくコインランドリーに通う、エアコンがなく暑さ寒さに耐えるといった不便が生じます。

回避策：家電は引っ越し日の前に購入し、配送日を引っ越し日の翌日か翌々日に設定しましょう。3月の繁忙期は配送も混み合うため、早めの注文が必要です。遅くとも引っ越しの2週間前には、家電量販店で購入手続きを済ませましょう。

また、必須家電(冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、照明)は優先的に確保し、その他の家具家電は後から揃えるという優先順位をつけることも重要です。

失敗例2：カーテンを用意せず、プライバシーがない状態に

カーテンの重要性を軽視し、引っ越し後に買えばいいと考えて、外から部屋が丸見えになるケースです。特に1階や道路沿いの物件では、プライバシーと防犯の問題が生じます。

回避策：カーテンは引っ越し当日から必要です。内見時に窓のサイズを測り、事前に購入しておきましょう。ニトリやしまむらなどでは、安価なカーテンが豊富に揃っています。引っ越し当日に持参し、即座に設置します。

失敗例3：寝具を用意せず、床で寝ることになった

ベッドや布団の手配を忘れ、引っ越し初日に床で寝るケースです。疲労が蓄積している状態で十分な睡眠が取れず、体調を崩すことにもなりかねません。

回避策：最低限、布団セット(敷布団、掛け布団、枕)は引っ越し当日に用意しましょう。ベッドは後から購入するとしても、寝具だけは確保します。ニトリやイオンなどで、布団3点セットが1万円前後で購入できます。

実家から布団を持って行く場合は、引っ越しの荷物に含めることを忘れないようにしましょう。

失敗例4：照明器具がなく、真っ暗な部屋で過ごした

賃貸物件の多くは、照明器具が付いていません。これを知らずに引っ越し、夜になって部屋が真っ暗で何もできないケースがあります。

回避策：内見時に照明器具の有無を確認しましょう。ない場合は、事前にシーリングライトを購入します。ホームセンターや家電量販店で、シンプルなシーリングライトが3,000円〜5,000円で購入できます。引っ越し当日に持参し、即座に取り付けましょう。

家具家電の準備は、優先順位をつけ、計画的に進めることが重要です。「引っ越してから考える」ではなく、「引っ越し前に準備完了」を目指しましょう。

入居日と出勤日のスケジュールが合わない問題

入居日と入社日のスケジュール調整に失敗し、慌ただしい状況になるケースがあります。失敗例と回避策を解説します。

失敗例1：入居日が入社日直前で、準備時間がなかった

3月31日に入居し、4月1日が入社式というスケジュールにしてしまい、荷解きや生活環境の整備が全くできないまま初出勤を迎えるケースです。スーツがどこにあるかわからない、通勤ルートを確認していない、役所手続きができていない、といった問題が生じます。

回避策：入居日は入社日の少なくとも1週間前、理想的には2週間前に設定しましょう。この期間があれば、荷解き、家具配置、ライフライン開通確認、役所での転入届、銀行口座やクレジットカードの住所変更、通勤ルートの下見など、必要な準備をすべて完了できます。

余裕があれば、周辺環境の把握(スーパー、コンビニ、病院、郵便局の場所)もでき、生活がスムーズにスタートします。

失敗例2：入居日を早くしすぎて、二重家賃が発生した

余裕を持たせすぎて、入居日を3月1日にしたが、実家を出るのは3月中旬だったというケースです。この場合、実際に住んでいない期間の家賃を無駄に支払うことになります。3月分の家賃7万円がまるまる無駄になります。

回避策：入居日は、実際に住み始める日に合わせて設定しましょう。多くの賃貸物件では、契約日と入居日を分けることができます。契約は早めに済ませ、入居日(家賃発生日)は実際に引っ越す日に設定すれば、無駄な家賃を払わずに済みます。

ただし、人気物件の場合、入居日を遅らせすぎると他の人に取られる可能性もあるため、不動産会社と相談しながら適切な日程を決めましょう。

失敗例3：研修期間中に引っ越しを設定して、研修に集中できなかった

入社後の新人研修期間中に引っ越しを計画し、研修と並行して荷解きや各種手続きを行うことになったケースです。研修で疲れている上に、帰宅後も作業が続き、心身ともに疲弊します。

回避策：引っ越しは必ず入社前に完了させましょう。入社後は仕事に100%集中できる環境を整えることが、社会人としての良いスタートにつながります。研修期間は新しい環境に適応するだけで精一杯です。生活基盤は事前に整えておきましょう。

失敗例4：入居日に立ち会えず、鍵の受け取りでトラブルになった

入居日に別の予定があり、不動産会社での鍵の受け取りができなかったケースです。鍵の受け取りは平日の営業時間内に限られることが多く、スケジュール調整に失敗すると、入居日が遅れてしまいます。

回避策：入居日(鍵の受け取り日)は、自分が確実に動ける日に設定しましょう。不動産会社の営業時間を確認し、それに合わせて予定を組みます。どうしても都合がつかない場合は、代理人に鍵を受け取ってもらう方法もありますが、事前に不動産会社に確認が必要です。

入居日と入社日のスケジュールは、余裕を持って設定し、慌てず準備できる計画を立てることが成功の鍵です。

新社会人の引っ越しはいつ：まとめ

新社会人の引っ越しは、2月中旬から3月上旬がベストタイミングです。この時期であれば、配属先が確定した状態で物件を選べ、繁忙期の高額料金を避けられ、十分な準備期間を確保できます。

引っ越しの成功には、早めの情報収集、計画的なスケジュール、十分な資金準備、そして焦らず妥協しない物件選びが不可欠です。この記事で紹介した失敗例を参考に、同じ過ちを繰り返さないよう注意しましょう。

新社会人としての第一歩を、快適な住環境からスタートできるよう、この完全ガイドを活用してください。皆さんの新生活が、素晴らしいものになることを願っています。

新社会人向けスターターセットを見る

あわせて読みたい

最後までお読み頂きましてありがとうございました。(^^♪

スポンサーリンク